住宅は人が生活し長期にわたり使い続けるもの。
数十年先でも快適に暮らせることが必須条件です。
そのために求められる機能としては「耐久性」「耐震性」「バリアフリー性」「省エネ性」。
なかでも「省エネ性」にフォーカスし、快適に暮らし続けられる住宅を目指したのがZEH(ゼッチ):ネット・ゼロ・エネルギーハウスです。
国は2020年までに、ハウスメーカー等が新築する注文住宅の半数以上を、30年までに新築住宅の平均半数以上のZEH化を目標とし、
環境省・経済産業省・国土交通省の3省でそれぞれに補助金制度等を設け推進していましたが、
新たに2030年目標として「建売戸建・集合住宅を含む新築住宅の平均でZEH実現」が掲げられました。
さらに現行基準の省エネ性能は2025年の省エネ基準適合義務化となり、
2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロとする2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す宣言も出されています。
最近ではこちらでもご案内の通り住宅・建築物の省エネ対策が加速していく動きが見られ、
もはや「省エネルギー施策」は住宅の基本条件になりつつあります。
昨年に引き続き、対象3省の2021年の要綱がそれぞれ出ています。それぞれの改正・変更点について詳しく整理していきましょう。
そもそもZEH(ゼッチ)とは何だろう
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは?
外皮の断熱性能の大幅な向上と、高効率な設備・システムの導入により
室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネを実現(省エネ基準比20%以上)。
その上で、再エネを導入して、年間の一次エネルギーの収支をゼロとすることを目指した住宅
ざっくりというと一般的な住宅で使うエネルギーを20%省エネし、
さらに太陽光発電などの再生可能エネルギーの創エネで±0の住宅を目指す考え方のことです。
省エネ+創エネ≒0
いわばエネルギーの自給自足の家がZEH(ゼッチ)
■ 一般住宅とZEH住宅の考え方
2021年度の改正点
新たに追加・変更となったZEH事業
今年は事業編成と担当省庁に大きな変化があります。
《戸建住宅補助事業:環境省》
◎ZEH+とZEH+Rは一本化しZEH+として環境省管轄に
《戸建住宅補助事業:経済産業省》
◎次世代ZEH+は継続。昨年追加された『コミュニティZEH』は終了
* 集合住宅補助事業には大きな変更はありません。
ZEHの種類と考え方(戸建て住宅の場合)2021年ver.
■ ZEH+の一本化
ZEH+(ゼッチプラス:ZEHの省エネの部分を25%まで拡大し、電気自動車充電設備など自家消費拡大につながる設備を導入したZEH)とZEH+R(ゼッチプラスアール:ZEH+に防災力を強化したもの)が1本化されています。
*これまでのZEH事業についてはこちらを再確認してください。
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)などの省エネ住宅について ~いろいろありすぎてわけがわからない省エネ住宅を整理する~
■ 次世代ZEH+の継続
昨年導入された次世代ZEH+(ジセダイゼッチプラス:より高度なZEH+として、従来のZEH+にかかる要件を満たした上でさらに、蓄電システム等のいずれか一つ以上を導入し創エネ)は継続となります。
これらをまとめると今年の戸建住宅でのZEHは以下の図のようになります。
■ 2021年版ZEHの種類(戸建住宅の場合)
■ 2021年版ZEHの考え方まとめ